よくあるご質問

今回の改正においては変わりません。
なお、女性の採血基準については、引き続き医学的な見地の検証等を含めた検討を行っていく予定です。

献血前に医師が問診により健康状態を伺い、血圧や血色素量（ヘモグロビン濃度）を測定して、採血基準に適合するかどうかを判断しますので、ご安心ください。
400mL全血献血の採血基準は、17歳から69歳までの男性及び18歳から69歳までの女性で、体重が50kg以上、血色素量（ヘモグロビン濃度）が男性は13g/dL以上の方、女性は12.5g/dL以上の方、最高血圧が90mmHg以上とされています。
ただし、65歳から69歳までの方については、60歳から64歳までの間に献血経験のある方に限られます。採血基準参照
これらの採血基準は、国の研究班により過去のデータから検証を行い、安全性を確認したうえで、国が定めたものです。
ちなみに、人間の血液量は、一般的に男性で体重の約8％、女性で体重の約7％といわれており、例えば、体重50kgの方であれば、男性は約4,000mL、女性は約3,500mLの血液が流れています。
医学的にみて全血量の15％以内が失われても問題がないことが報告されていますので、男性600mL、女性525mLまでの献血は問題ないことになります。

※血色素量（ヘモグロビン濃度）とは血液中のヘモグロビンの濃度で赤血球の濃さを示す指標のひとつです。

※血色素量（ヘモグロビン濃度）については、個人差があります。また、その日の体調によっても多少変化します。

全国の医療機関への赤血球製剤の供給は、約90％が400mL全血血液由来の血液製剤となっております。

血小板製剤の医療機関への安定供給を図るためには、献血可能な方々に広く協力を求めることが必要になります。
しかし、今後少子高齢化によって献血にご協力いただける方の減少が予測されるため、今回採血基準が見直されました。
男性について医学的見地からの検証を行い、50歳から54歳までの血小板成分献血及び50歳から69歳までの血漿成分献血の採血副作用の発生率が、他の年代と比べて差がないことから、まずは男性に限り、54歳から69歳まで引き上げになりました。
ただし、65歳から69歳までの方については、60歳から64歳までの間に献血経験のある方に限られます。
なお、女性については、今後引き続き検討を行っていく予定です。

我が国の血液事業は、買（売）血方式から始まりました。 その後、献血も始まりましたが、商業血液銀行の発展は目覚ましく、買血による輸血用血液は質が低く、輸血後の肝炎の続発、頻回献血者の健康悪化が問題となりました。 また、肉体の一部である血液を売買して営利の対象としていたために、血液事業の在り方が社会の批判を浴びるところとなりました。 このことから、政府は倫理面と安全性の確保の面から買血依存の弊害を避け、血液事業の正常化を図るため、1964年（昭和39年）8月の閣議で輸血用血液製剤は献血によって確保することを決定しました。 その結果、国や地方公共団体は、献血思想の普及と献血者の組織化を図り、日本赤十字社は献血の受入れを行うこととなり、現在に至っています。 日本赤十字社および各国赤十字は、人間の尊厳を守るため、無償の原則に基づき血液事業を推進することが大切だと考えています。

医療機関で使用する血液の量が年間を通して一定であるのに対し、献血のご協力には季節的な変動があるため、一時的に血液が不足することがあります。 血液は長期保存ができないため、献血者が減少する時期のご協力を特にお願いします。 また、輸血用血液製剤は、すべて国内の献血によってまかなわれておりますが、血漿分画製剤については、まだまだ輸入に頼っています。 血漿分画製剤のうち、アルブミン製剤、免疫グロブリン製剤については、それぞれおよそ42%、4%を輸入に頼っています（平成26年度）。 国が目指している国内自給を達成するため、より一層のご理解とご協力をお願いしています。

献血時に使用します採血針や採血バッグ（成分献血の場合は「採血キット」と呼ばれています）は一人ひとり新しいものを使用していますので、ウイルス等が感染する心配はありません。 また、成分献血は採血中に血液を遠心分離しますが、その場合も血液は採血キット内を循環しており、採血機器に直接血液が触れるようなことはありません。 従いまして、その装置を通しての感染もありませんので、ご安心ください。

献血後の日常生活への影響は、献血量が血管の中を流れている血液量（循環血液）の15%以下であれば、問題になることはありません。 血小板成分献血の場合は、体内の約10～20%の血小板を採取しますが、血小板は常に再生産され、1週間程度で元に戻ります。 血漿成分献血の場合も1週間程度で元に戻ります。通常200mL献血の場合、赤血球は約2～3週間で回復し、400mL献血の場合は、約3～4週間で回復すると言われています。 女性は赤血球の回復が遅れることもありますので、年間の献血量が男性より少なく設定されています。

医療機関等で、或いは使い捨ての器具で穴をあけた方は、穴をあけた場所の状態にもよりますが、細菌等が感染している危険性があると判断し、最低1か月間献血をご遠慮いただいております。 その他の場合（友人同士などで安全ピンや針を共用して穴をあけた方など）はエイズ、B型肝炎およびC型肝炎などのウイルスが血液を介して感染している可能性を考慮して、1年間献血をご遠慮いただいています。
また、口唇、口腔、鼻腔など粘膜を貫通してピアスを挿入している場合は、献血をご遠慮いただいています。

献血申込書の記入時にB型肝炎、C型肝炎、梅毒、HTLV-1抗体の検査結果を希望された方は、異常を認めた場合にのみお知らせします。 ただし、各種ウイルスには検出不可能な期間があることから、これら検査結果を知ることを目的とした献血は固くお断りします。 なお、献血にご協力いただいた方々への感謝の気持ちとして、献血者全員を対象にコレステロールや糖尿病関連などの生化学検査と赤血球数などの血球計数検査もあわせてお知らせしています。 これらの検査成績はいずれも通知を希望された方を対象とし、献血後にお知らせします。 生化学検査および血球計数検査欄に記した標準値は、献血された方々の検査結果から算定したもので、正常または異常を表すものではありません

各種検査で輸血用血液製剤及び血漿分画製剤用の原料としての基準を満たさない血液、輸血用血液製剤で有効期間を過ぎ血漿分画製剤用の原料としても使用できない血液、検査に用いた検体の残りなどは、日本赤十字社が輸血の有効性、安全性の向上のための研究や安全な輸血のための検査試薬製造等に有効に活用させていただくことがあります。 更に、国の指導の下、日本赤十字社と他の研究機関と共同で医療の発展に寄与することを目的とし使用させていただいています。
しかし、残念ながら上記以外の血液は感染性の医療廃棄物として適切な管理のもと廃棄しています。

服薬されているお薬の種類によっても異なりますので、以下を参考にして下さい。 なお、献血にご協力いただけるか否かの判断は、お薬の種類だけでなく、献血者ご本人の体調等も考慮して、検診医が最終的な判断を行いますので、ご理解下さい。

●ビタミン剤及びごく一般的な胃腸薬などのいわゆる「保健薬」の類
特に支障はありません。

●高血圧症及び降圧剤
腎、血管系の合併症がなく（狭心症治療や抗不整脈薬としての服薬ではなく）、単剤の服用で血圧がほぼ正常域にコントロールされている場合は、当日服用されていても献血に支障はありません。

●避妊薬（ピル）
原則として献血いただけます。ただし、緊急ピルは服用後３日間は献血をご遠慮いただいています。

●花粉症の薬
市販薬は服用されていても献血に支障はありません。処方を受けたものですと、その種類により判断させていただいています。

輸血を媒介して感染が危惧される疾患（ウイルス感染症等）によるリスクを軽減するため、海外からの帰国日（入国日）当日から4週間以内の方の献血は、すべてご遠慮いただいております。 また、帰国後4週間以内に発熱などの症状があった方は、症状がなくなってから4週間は献血をご遠慮いただいています。
血液を介して感染する原虫疾患のマラリアなどが流行している国・地域を旅行された方は帰国後1年間、長期に居住された方は帰国後3年間、マラリア原虫が血液中に残存している可能性があるため、献血をご遠慮いただいております。 ただし、医師が感染の可能性はないと判断した場合であれば、献血が可能となる場合があります(1ヵ月以内の都市滞在等ですが、都市・リゾート地であっても、滞在期間に関わらずご遠慮いただく場所もあります)。　
また、近年、英国を中心に発生している変異型クロイツフェルト・ヤコブ病(vCJD)については、輸血による伝播に関して未知の部分が多い一方、牛海綿状脳症(BSE)との関連も強く指摘されていることから、安全が確認されるまでの間は、BSEが発生している下記の欧州諸国に滞在（居住）された方の献血をご遠慮いただいています。

日本赤十字社は、献血者の善意に報いるため、わが国の社会通念の中で感謝の気持ちを表す品を、献血の記念品として提供しています。
2002年（平成14年）8月31日に、「安全な血液製剤の安定供給の確保等に関する法律」（新血液法）において有料での採血等を禁止する部分と、その罰則にかかる部分が施行されました。 日本赤十字社としては、有料採血禁止規定の施行に伴い、国内はもとより海外の血液製剤企業「血漿たん白製剤協会（PPTA）」等から、日本における献血者の無償の善意を傷つけられたり、無償ということをいささかなりとも疑われることがあってはならないので、今後、売血ともとられかねない処遇や、物品の提供により、国内の献血者の貴い気持ちが傷つけられる様な行為は、一切行わないことと致しました。

献血血液が輸血用血液製剤や血漿分画製剤として医療機関に届けられるまでには、献血施設（献血ルーム、献血バスなど）の設備、注射針・血液バックなどの材料費、検査、製剤、供給など数多くの経費がかかります。 血液事業は、献血の受入れから患者さんに血液をお届けするまでの経費として、国が定めた対価（薬価）を医療機関からいただいており、主にこの収入で運営を賄っています。 また、血漿分画製剤は、国の指示・指導により日本赤十字社の製造能力を超える需要について、国内製薬企業の協力を得ています。 これは献血による血漿分画製剤の国内自給が目的であり、製薬企業へ血漿分画製剤用原料血漿を引き渡していることから得ている収入は、輸血用血液製剤の収入とあわせて、血液事業の運営に充てられています。 日本赤十字社が利益を得るためではありません。

輸血を受ける患者さんにとって、200mL献血に比べ、成分献血・400mL献血からの血液を輸血した場合、副作用（発熱、発疹など）発生が大幅に減少し安全性が向上します。 例えば、800mLの輸血を行う場合、200mL献血由来の血液では4人分必要ですが、400mL献血では2人分で済むため、輸血による副作用の発生確率が2分の1となります。また、成分献血から得られる血小板製剤は採血後の有効期間が採血後4日間と短く、主に白血病や癌、血小板減少症などの血液疾患に多く使用されるため、血小板輸血を必要とする患者さんが年々増えています。
このようなことから、医療機関からの400mL献血由来の血液製剤、血小板製剤の需要が年々増えてきているため、献血の際に400mL献血・成分献血が可能な方には400mL献血、血小板成分献血を積極的に勧めています。